放射光X線と中性子を相補的に用いた小口径突合せ溶接配管の実応力解析

鈴木 賢治*; 三浦 靖史*; 城 鮎美*; 豊川 秀訓*; 佐治 超爾*; 菖蒲 敬久; 諸岡 聡

材料, 72(4), p.316 - 323, 2023/04

https://doi.org/10.2472/jsms.72.316

Residual stresses in small-bore butt-welded pipe of austenitic stainless steel have never been measured. It is difficult to obtain a detailed residual stress map of the root welded part, because the gauge volume in neutron diffraction is large. The stress evaluation of the welded part by synchrotron X-rays was also difficult due to the dendritic structure. In this study, a double exposure method (DEM) with high-energy synchrotron X-rays was applied to measuring the details of the residual stress of the welded part, and we succeeded in obtaining the detailed axial and radius stress maps of the root welded part of the plate cut from the welded pipe, though the stress map was under the plane stress condition. The hoop stress map of the butt-welded pipe was obtained using the strain scanning method with neutrons under the triaxial stress state. The axial and radius stress maps under triaxial stress state were made up using the complementary use of the synchrotron X-ray and neutron. As a result, the detailed stress maps of the root welded part of the butt-welded pipe were obtained. The obtained map sufficiently explained the initiation and propagation of SCC.

ICRP2007年勧告に準拠する内部被ばく線量評価に用いる実効線量係数(受託研究)

高橋 史明; 真辺 健太郎; 佐藤 薫

JAEA-Review 2020-068, 114 Pages, 2021/03

JAEA-Review-2020-068.pdf:2.61MB

現在の日本国内の放射線安全規制は、国際放射線防護委員会(ICRP)による1990年勧告の主旨に基づいて制定されているが、ICRPはこれに置き換わる2007年勧告を公開した。そのため、原子力規制委員会の下に設置されている放射線審議会では、最新の2007年勧告の主旨を国内の規制へ取り入れるための検討を進めている。また、ICRPは2007年勧告に準拠する内部被ばく評価に用いる実効線量係数の公開も進めており、内部被ばくの評価法に係る技術的基準の見直しも想定される。現在のところ、作業者や公衆の内部被ばく防護のための濃度限度について、改正に必要な実効線量係数の全ては公開されていない。一方で、既に公開されている実効線量係数については、作業者の内部被ばく防護で重要な核種へ適用されるものも含まれる。そこで、ICRPが平成28年(2016年)から令和元年(2019年)にかけて発刊した「職業人の放射性核種摂取(Occupational Intakes of Radionuclides)シリーズ」のparts2、3及び4に基づいて、新しい実効線量係数及び基本となる線量評価モデルやデータをレビューし、現在の国内における内部被ばく評価法に係る技術的基準からの変更点を調査した。さらに、今後の2007年勧告を踏まえた内部被ばく評価法に係る技術的基準の円滑な改正に供するため、課題等を整理した。

A Unique high natural background radiation area; Dose assessment and perspectives

細田 正洋*; Nugraha, E. D.*; 赤田 尚史*; 山田 椋平; 玉熊 佑紀*; 佐々木 道也*; Kelleher, K.*; 吉永 信治*; 鈴木 崇仁*; Rattanapongs, C. P.*; et al.

Science of the Total Environment, 750, p.142346_1 - 142346_11, 2021/01

https://doi.org/10.1016/j.scitotenv.2020.142346

低線量率の放射線被ばくが人体に及ぼす生物学的影響については、未だに不明な点が多い。実際、日本では福島第一原子力発電所事故後もこの問題に悩まされている。最近、高自然放射線であり慢性的に低線量率の放射線を浴びている特殊な地域をインドネシアにて発見した。そこで本研究では、特に自然放射線量が高い地域での内部被ばくと外部被ばくによる包括的な線量を推定し、ラドンの増強メカニズムを議論することを目的とした。大地からの放射線による外部被ばく線量を推定するために、自動車走行サーベイを実施した。屋内ラドン測定は、47戸の住宅を対象に、典型的な2つの季節をカバーする35ヶ月間で実施し、内部被ばく線量を推定した。また、大気中のラドンガスを複数の高さで同時に採取し、鉛直分布を評価した。調査地域の空気吸収線量率は、50nGy hから1109nGy hの間で大きく異なっていた。屋内ラドン濃度は124Bq mから1015Bq mであった。すなわち、測定された屋内ラドン濃度は、世界保健機関(WHO)が推奨する基準値100Bq mを超えている。さらに、測定された屋外ラドン濃度は、高い屋内ラドン濃度に匹敵するものであった。調査地域の外部及び内部被ばくによる年間実効線量は、中央値を用いて27mSvと推定された。その結果、多くの住民が放射線業務従事者(職業被ばく)の線量限度を超える天然放射性核種による放射線被ばくを受けていることが判明した。このように屋外ラドン濃度が高くなっている原因は、例外的に低い高度で発生する安定した大気条件の結果である可能性がある。このことから、この地域は、慢性的な低線量率放射線被ばくによる健康影響に関する疫学調査を実施するためのユニークな機会を提供していることが示唆される。

保健物理-研究と管理,No.47; 2004年度

東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所保安管理室放射線管理課; 関西研究所管理部安全管理課; むつ事業所管理部保安管理課

JAERI-Review 2005-028, 232 Pages, 2005/08

JAERI-Review-2005-028.pdf:13.23MB

本報告書は、日本原子力研究所の東海,那珂,高崎,大洗,関西研究所及びむつ事業所における2004年度の保健物理部門の業務について、保健物理研究及び放射線管理業務の2部門に分けて概要を記述したものである。

解体廃棄物を用いた再利用製品の製造と利用にかかわる放射線被ばくの検討

中村 寿; 中島 幹雄

JAERI-Tech 2002-006, 58 Pages, 2002/03

JAERI-Tech-2002-006.pdf:2.56MB

原子力施設内での限定再利用を想定して、解体廃棄物を用いた再利用製品の製造と利用により作業者が受ける被ばく線量を評価した。その結果、Co-60の放射能濃度がクリアランスレベルよりも2桁高い汚染金属を再利用した場合でも金型鋳鉄複合容器、スラグ受け容器、ドラム缶補強材の1体あたりの製造に関する被ばく線量が数Sv数十Svの範囲にあることがわかった。また、金型鋳鉄複合容器を利用した多重鋳造廃棄体の鋳造では、放射能濃度が最大37MBq/gの廃棄物を処分する場合でも、廃棄体の取り扱いに支障がないように重量を20t程度に抑え、放射性輸送物の運搬にかかわる線量当量率の基準を満足させられることがわかった。以上の結果より、放射線被ばくの観点からは、放射性の金属廃棄物を廃棄物管理のための製品に再利用することが可能であると考えられる。

保健物理-管理と研究,No.41; 1998年度

東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所管理部放射線管理課; 関西研究所管理部技術課; むつ事業所管理部保安管理課

JAERI-Review 2000-001, p.225 - 0, 2000/03

JAERI-Review-2000-001.pdf:9.42MB

本報は、1998年度の日本原子力研究所の東海、那珂、高崎、大洗、関西研究所及びむつ事業所における保健物理業務について、放射線管理、技術開発及び研究の3部門に分けて概要を記述したものである。

Systems engineering approach to planning of nuclear power plant decommissioning; Application of JPDR dismantling data to Tokai Power Station Decommissioning

柳原 敏; 助川 武則; 田辺 憲男*; 高谷 純一*

Proc. of SPECTRUM'98, p.269 - 274, 1998/00

JPDRの解体実地試験において各種作業データを収集・分析して、解体作業の特徴を明らかにした。また、解体作業に要した人工数と機器重量など、人工数と特定の指標との関係を明らかにして、人工数や被ばく線量等を予測する計算モデルを開発した。さらに、開発した計算モデルを原子炉デコミッショニング管理のための計算コードシステム(COSMARD)に適用するとともに、COSMARDを用いて東海発電所の解体計画を検討した。この結果、さまざまな廃止措置シナリオに対して、人工数等の管理データの特徴が明らかになり、COSMARDにより作業計画を効率的に検討できることがわかった。本報告書は、JPDR解体作業データの分析結果、また、東海発電所の解体計画の検討結果に関して述べたものである。

環境とリサイクルにおける未解決問題; 原子力施設の合理的な廃止措置に向けて

柳原 敏

日本機械学会誌, 100(948), p.1174 - 1178, 1997/11

http://ci.nii.ac.jp/naid/110002438396

原研では昭和56年から実施したJPDR廃止措置計画において、安全で効率的な原子力施設の廃止措置技術の開発を行い、その技術をJPDRの解体作業に適用して実証を計った。この結果、JPDRの解体作業を平成8年3月までに終了し、原子力発電所を安全に解体できることが証明された。ただし、解体作業で発生した放射性廃棄物については、大部分を保管施設で管理しており、廃棄物の効率的な処理やリサイクルは今後の課題である。解体作業から生じる廃棄物をできる限り少なくし、有効な資源をリサイクルする必要がある。このためには、リスクと利益を十分に考慮した周到な計画が必要であり、JPDRの解体作業から得られたデータや経験が役立つものと考えられる。本稿では、JPDR解体作業の経験、世界の解体廃棄物の処理処分に関する取組みについて紹介する。

保健物理-管理と研究,No.38; 1995年度

東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所放射線管理課; むつ事業所保安管理課

JAERI-Review 96-014, 236 Pages, 1996/10

JAERI-Review-96-014.pdf:7.25MB

本報は、1995年度の日本原子力研究所の東海、那珂、高崎、大洗研究所、むつ事業所及び原子力船「むつ」における保健物理業務において、放射線管理、技術開発及び研究の3部門に分けて概要を記述したものである。

保健物理-管理と研究,No.36; 1993年度

保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所管理部放射線管理課; むつ事業所管理部保安管理課; 原子力船「むつ」機関部

JAERI-Review 94-007, 262 Pages, 1994/11

JAERI-Review-94-007.pdf:7.85MB

本報は、1993年度の日本原子力研究所の東海、那珂、高崎、大洗研究所、むつ事業所及び原子力船「むつ」における保健物理業務について、放射線管理、技術開発、及び研究の3部門に分けて概要を記述したものである。